震災時の出火防止

石油ストーブが地震時、どの程度の震度階において滑動し、または転倒する等の、基礎的な資料を得るため単振動の振動試験機を用いた実験結果

（昭和44年消防科学研究所報6号）

昭和43年に「えびの地震」「十勝沖地震」等の地震発生時、薬品等の危険物の転倒、転落による混合発火の例が見られたことから実施した混合危険に関する実験結果

（昭和45年消防科学研究所報7号）

ポータブル石油ストーブを用い地震による転倒、その他の事象からの出火拡大現象、最も効果的な消火方法等を把握するために実施した実験結果

（昭和46年消防科学研究所報8号）

ポット式石油ストーブ、各種ガス器具ならびにLPGボンベ等について、地震動等により火気使用器具の受ける影響を把握するため、転倒及び火災発生危険の確認実験

（昭和47年消防科学研究所報9号）

市販されている感震器の性能把握と感震器開発のための資料を得ることを目的として、感震機の作動加速度の測定等実施結果

（昭和47年消防科学研究所報9号）

小型ボイラー、ガス瞬間湯沸器、フライヤーの、主として運動的な挙動実験、フライパン等で食用油を使用中に加熱放置した場合の出火危険把握実験

（昭和48年消防科学研究所報10号）

地震時の使用放置された火気使用器具による出火危険性、倒壊時に生ずる風圧による火気使用器具の消火性の有無、出火時の天井板等可燃物への着火時間などの測定結果

（昭和49年消防科学研究所報11号）

震災時の火災対策として、家庭用スプリンクラーの検討を行い、簡単な自動消火装置として、家庭用スプリンクラー装置を試作した消火性能実験結果

（昭和51年消防科学研究所報13号）

一般家庭の厨房を想定し、地震時における調理中のテンプラ油の挙動の把握及び安全対策の検討と都民の防災行政への資料に供するための実験結果

（昭和63年消防科学研究所報25号）

液体燃料を使用するボイラー等に設置してある対震安全装置の使用年数、設置環境の機能に与える影響及び感震器自体の経年変化についての調査研究結果

（昭和63年消防科学研究所報25号）

シーズヒータが露出した電気こんろは、地震時に停電等で電源が遮断されてもヒータの余熱により落下した可燃物が発火し、火災に至る危険性が予想されることから、ニクロム線の電気こんろ等と比較した実験の実施結果

（平成12年消防科学研究所報37号）

過去の地震時の出火事例や被害想定に基づく火災事例を振動台で再現したほか、出火危険要素を検証し、家具類の転倒・落下・移動防止対策の実施や平常時の住宅防火対策が地震火災予防対策に有効であることが確認された。

（平成29年消防技術安全所報54号）

長周期地震動等に伴う室内安全に関する検証の4か年目である本年度は、地震動等に起因した電気器具等による出火危険を検証した。過去の地震時の出火事例や被害報告に基づき電気器具等の危険性を確認し、地震火災予防対策について検討した。

その結果、家具類の転倒・落下・移動防止対策を行うなどの対策が重要であることを再認識したとともに、地震を感じた際には電気フライヤーから1m以上離れるなどの地震火災予防対策をまとめた。

（平成30年消防技術安全所報55号）

避難所物資に潜在する燃焼危険及び避難所居住スペースの安全確保について検討するため、避難所で使用する物資が燃焼した時の受熱側の熱流束等の測定を目的とした実験を実施した。

避難所物資を間仕切、敷物及び掛物に分類し、それぞれの内で最大の熱流束となるサンプルを確認し、居住スペースを再現して燃焼実験をしたところ、火源からの距離0.5mにおける熱流束は14.1kW/㎡、距離1mでの熱流束は8kW/㎡であった。このことから、居住スペース間の避難通路幅を1m以上確保すると、熱流束の観点からは延焼防止に有効であることが分かった。また、防炎製品の使用により最大の熱流束に到達するまでの時間を遅延させられることも分かった。

（令和4年消防科学セーフティレポート59号）