消防科学セーフティレポート第52号（平成27年）

フラッシュオーバーが発生するような熱環境下（熱流束10㎾/㎡以上）ではなく、通常の消火活動時の熱環境下（熱流束1㎾/㎡以上10㎾/㎡以下）における熱傷危険を把握することを目的とした。

その結果、通常の消火活動時の熱環境下であったとしても、放射熱を一定時間連続で受け続けた場合は、Ⅱ度以上の熱傷を生じる危険性があることを確認した。

危険物火災等への泡消火薬剤を用いた初期対応を行うため、0.5GNから放射された泡消火薬剤の有効性を確認した。その結果、0.5GNから放射された泡消火薬剤は、ヘプタンの燃焼を抑制でき、また災害現場で泡放射薬剤を放射する場合、発泡器具を装着せず0.5GNのまま放水することが、全体的な消防活動の省力化に対し効果的であることがわかった。

本報では、定量的な火災シミュレーションの構築において、火源条件を合理的に決定する重要性や、火災室内の観測温度を用いた合理的かつ容易な火源発熱速度の推定手法の提案及び、定量的な火災シミュレーションの有用性を例示し、工学的に有用なツールであることを示した。

本検証は、開口部から直に放水できない位置に燃焼物を配置した火災室を設定し、霧状の水を放水した場合の火災室内の温度変化等について、放水条件を変えてそれぞれ測定した。

本検証は、燃焼しているマグネシウムに対して、様々な種類の試料で覆った場合の消火効果について確認した。併せて、燃焼しているマグネシウムに対し、放水した場合の影響について確認した。

本検証は、燃焼しているマグネシウム又は木材に対して、ABC火災用粉末消火薬剤又は金属火災用消火薬剤を放射した際の内部温度及び放射熱量等を測定し、その消火効果について確認した。

特別区消防団に配置されている放水器具と未配置であるガンタイプノズルを使用した際の、筒先保持者にかかる身体的負荷を測定し、比較検証を行った。

防護衣着装時の具体的な身体的負担の程度や気温等の環境要因により生ずる差異について調査し、熱中症予防の観点から防護衣着装時の生理的変化の特徴を把握するとともに、それを基に熱中症の予防方策について提言した。

山岳救助活動現場における絶え間ない質の高い胸骨圧迫の実施及び活動隊員の負担軽減に資することを目的とし、3機種の人工蘇生器を比較検証した。

震災等により発生し、大量に堆積された災害廃棄物の火災予防対策に活用するため、モデル試料「木材及び畳等）を使用し、各種分析装置により熱特性及び出火危険性を検証した。

擬似的に焼損及び水損させた各種不燃材料の解析手法等を確立し、火災現場で使用されていた不燃材料を特定することを目的として各種分析装置を用いて分析した。

長周期地震動における家具特有の転倒危険を確認した。また、家具転倒防止対策器具の効果は、1つの家具に対し二種類を取り付けると向上するが、反対に不完全な取り付けや経年劣化により著しく低下することがわかった。

東京都火災予防条例第23条では、売場にがん具用煙火を商品として陳列、販売する行為は、「総薬量5キログラム未満（SFマーク付きに限る）」まで危険物品持込み行為に含まないものとして運用している。このような売場の陳列状態において、がん具用煙火の薬量を変化させたときの燃焼性状を把握するとともに、スプリンクラー設備作動時の燃焼抑制効果等を確認した。

防火対象物等において、総火薬量5kg以上25kg以下のがん具用煙火を保管する場合は、東京消防庁火災予防条例第26条により、ふたのある不燃性の容器に入れ、又は防炎処理を施した覆いをしなければならない。本検証では、安全性の高い保管方法の提言を目的として外部からの火炎等によるがん具用煙火への着火危険性を把握した。