素材の燃焼時の性状

プラスチック材料あるいはその化粧合板等の11種類の建築物の内装材に関し、燃焼により発生する発煙量、生成ガス、発熱量についての実験結果

（昭和45年消防科学研究所報7号）

ポリプロピレン繊維が乾燥後に蓄熱発火した火災事例の火災発生機構の解明に関する研究結果

（昭和46年消防科学研究所報8号）

火災による死因について建築材料面でなく、生体、人体面よりの死因を把握するために、資料の収集を行いその分析結果

（昭和49年消防科学研究所報11号）

-繊維の発熱における畜熱効果-所報8号でポリプロピレンの畜熱性について報告したが、繊維製品の発熱性に関する研究の一環として、毛布の組成を分析し、それぞれの発熱性の測定結果

（昭和58年消防科学研究所報20号）

-融着製品の発熱性繊維製品-の発熱性に関する研究の一環として、使い捨てカイロの中袋に使用されていたビニロン不織布とポリエチレンフイルムの融着製品の発熱試験結果

（昭和59年消防科学研究所報21号）

電気ビニルコードの長期使用による劣化に関し、紫外線劣化、温度劣化の面から酸素指数、可塑剤濃度、塩素濃度により検討し、また何らかの原因で素線切れを起こした場合の出火危険の把握

（昭和61年消防科学研究所報23号）

燃焼時に発生する有害ガスの液体に対する吸収率について、吸収させる条件、吸収液の種類、ガスの通気流量、通気時間を変えて行った実験結果

（平成5年消防科学研究所報30号）

建築で使われる発泡断熱材の燃焼性についての評価方法を検討し、あわせてこれらの発泡断熱材の性能評価を行うことを目的として実施した燃焼性把握実験結果

（平成11年消防科学研究所報36号）

衣服に何らかの火源から着火する火災について、衣服の形状、素材がどのような影響を及ぼすか、観測・分析した結果

（平成13年消防科学研究所報38号）

ガステーブル類に起因する着衣着火火災について、その傾向を把握するために実際に発生した火災事例について、着火した衣服の素材や形状などの人的要因とガステーブル類周囲の環境的要因の両面から調査を行った分析結果

（平成14年消防科学研究所報39号）

混紡素材などのパジャマを着せた場合の着衣着火と、前回の調査で燃焼が激しかった綿100%のパジャマに７種類の素材の下着を重ね着した場合の燃焼性について、前回の実験と比較した結果、及び着衣着火火災の原因のひとつであるガステーブルについて、観察した結果報告

（平成14年消防科学研究所報39号）

韓国で発生した地下鉄火災を想定し、国内で使用されている地下鉄車両の座席、断熱材及び連結部幌について燃焼性状を把握するために行った研究報告

（平成16年消防科学研究所報41号）

住宅火災で延焼経路となる、壁、天井、床について、シックハウス症候群に焦点を当てて、流通している内装材料を実際の施工状態において、燃焼性状と発生する気体や煙について検証した研究報告

（平成17年消防科学研究所報42号）

定温倉庫で広く使われている各種硬質ウレタンフォームを使用した断熱材の燃焼実験を行い、その燃焼性状を確認した。

（平成22年消防技術安全所報47号）

様々な物品について燃え方を示す資料を提供してほしいとの現場からの要望に応えるため、統一的な手法の下で各種可燃物の燃焼データを測定、記録した。また、得られたデータについて結果の解釈を行うとともに、材質やキーワードから映像やグラフ等の情報をすぐに取り出せるような検索システムを作成した。

（平成23年消防技術安全所報48号）

様々な合成樹脂を疑似的に焼損させた多数の試料を作成し、スペクトル解析を行うことにより、焼損した各種合成樹脂及び繊維等の解析手法を確立し、一定の材質についての特定が可能となった。

（平成25年消防技術安全所報50号）

近年、詰物素材別にみたふとんの販売割合の構成比は大きく変化している。このことから、本検証ではボンブカロリーメータ及びコーンカロリーメータを活用して、詰物素材別に発熱速度等の基礎燃焼データを得た。また、ふとんを部分的に切り出した試験体による無炎燃焼実験により、発生ガスの測定等を行った。

（平成26年消防技術安全所報51号）

擬似的に焼損及び水損させた各種不燃材料の解析手法等を確立し、火災現場で使用されていた不燃材料を特定することを目的として各種分析装置を用いて分析した。

（平成27年消防技術安全所報52号）

東京都火災予防条例第23条では、売場にがん具用煙火を商品として陳列、販売する行為は、「総薬量5キログラム未満（SFマーク付きに限る）」まで危険物品持込み行為に含まないものとして運用している。このような売場の陳列状態において、がん具用煙火の薬量を変化させたときの燃焼性状を把握するとともに、スプリンクラー設備作動時の燃焼抑制効果等を確認した。

（平成27年消防技術安全所報52号）

防火対象物等において、総火薬量5kg以上25kg以下のがん具用煙火を保管する場合は、東京消防庁火災予防条例第26条により、ふたのある不燃性の容器に入れ、又は防炎処理を施した覆いをしなければならない。本検証では、安全性の高い保管方法の提言を目的として外部からの火炎等によるがん具用煙火への着火危険性を把握した。

（平成27年消防技術安全所報52号）