消防設備

地下駐車場に設置する消火設備として、使用されている各種水噴霧消火設備について、性能の把握実験結果

（昭和38年消防科学研究所報1号）

消防用設備等の管理上の問題、排煙方法、消火栓の設置間隔等を把握するため火災の煙の拡散、排煙効率、路面に漏れた燃料の流動状況等の測定結果

（昭和40年消防科学研究所報2号）

昭和40年より研究を開始し、再三にわたる試作性能実験を行い、逐次近代装備としての形態を整え、効果を収めてきたが、追加性能実験を行ったのでその概要を報告する。

（昭和43年消防科学研究所報5号）

東消式高発泡器を一般の消防用設備としても広く活用し、化学消火の合理化をはかる目的で試作した高発泡消火栓装置の実験結果

（昭和46年消防科学研究所報8号）

蓄圧型消火器について充てん水量、充てん空気圧力を種々変えた場合の放射特性、ノズル口径が消火効果に与える影響に関する試験結果

（昭和47年消防科学研究所報9号）

震災に対する消火器並びに簡易消火具のあり方を模索するため、各種の消火器等を用いて消火効果、操作性の難易等についての比較実験結果

（昭和47年消防科学研究所報9号）

駐車場等の噴霧消火設備と高膨張泡消火装置の性能比較を実施し、固定消火設備としての高膨張泡消火効力の資料を得るための実大規模消火実験結果

（昭和47年消防科学研究所報9号）

界面活性剤系泡消火液を消火器に使用することの有利さに着目し、界面活性剤系の泡剤を充てんした泡消火器の試作開発結果

（昭和48年消防科学研究所報10号）

所報10号の試作1号器を、消火器上部の構造のレバー式、原液の装てんのパック方式化、発泡管そう部を合成樹脂製化、容積、内部の等の構造の改良結果

（昭和49年消防科学研究所報11号）

放射初期から終了まで適正な圧力で放射できる定圧式消火器を開発を行い、A・B火災に対する消火効果の実験結果

（昭和50年消防科学研究所報12号）

震災時の火災対策として、家庭用スプリンクラーの検討を行い、簡単な自動消火装置として、家庭用スプリンクラー装置を試作した消火性能実験結果

（昭和51年消防科学研究所報13号）

電気温水器の温水そうの水源を利用したスプリンクラー装置について、散水時の配管の圧力損失、温水の温度降下等の測定実験、杉材クリブ・テンプラ油火災消火実験結果

（昭和52年消防科学研究所報14号）

スプリンクラー設備が作動した場合に火災室の温度、水蒸気、ガス等の火災雰囲気について把握するための実験結果

（昭和53年消防科学研究所報15号）

震災時の初期消火資器材として、一般家庭用として住民が手軽に使える消火用具の開発が要望していることから、使いやすく、スマートで、安価な家庭用小型水消火器の開発

（昭和55年消防科学研究所報17号）

当庁指導により日本消火器工業会が開発した、小型粉末ABC消火器で、二酸化炭素加圧式の放射時間13秒のものを使用しての消火実験の実施結果

（昭和55年消防科学研究所報17号）

簡易型火災警報器を実大規模の住宅模型に設置し、魚の調理、天ぷら鍋のかけ忘れなど、日常の生活条件における火災発生初期の煙又は熱による作動実験の実施

（昭和56年消防科学研究所報18号）

初期消火対策として住宅用スプリンクラー装置の開発の着手に際し、現用のスプリンクラーの基本性能の把握実験結果

（平成2年消防科学研究所報27号）

少ない流量で消火効果を高めるため、火点付近に局所的に散水する自動指向散水方式の住宅用スプリンクラーを試作し、実用化に向けた基本性能把握試験結果

（平成3年消防科学研究所報28号）

これまで試作した住宅用スプリンクラーヘッドよりも少ない水量で消火効果を上げるため、火点付近に局所的に散水する自動指向散水式の住宅用スプリンクラーの試作、性能実験結果

（平成4年消防科学研究所報29号）

燃焼音で感知する火災感知装置の実用化に際し、日常生活に存在する雑音と火災音を選別するため、火災の音と紛らわしい低周波音の特性把握実験結果

（平成7年消防科学研究所報32号）

火災室内の温度変化をとらえ、高温で通水路を自動開放し、低温で自動閉鎖する水損防止型スプリンクラー設備の開発を行い、試作機を製作、消火実験結果

（平成10年消防科学研究所報35号）

自動で放水と停止を繰り返し行うため、形状記憶合金を温度センサーに使用し、既存のスプリンクラーヘッドと組み合わせて使用するスプリンクラー消火設備の制御装置を製作、木材を燃焼材として作動実験結果

（平成11年消防科学研究所報36号）

可搬式消火器具のより効果的な活用を図ることを目的として、可搬式消火器具の放射性状を把握し、さらに消火実験により効果的な放射距離を確認するとともに可搬式消火器具の消火能力を消火器の技術上の規格に定める省令に準じて把握した結果

（平成12年消防科学研究所報37号）

可搬式消火器具に消火薬剤を使用した場合の消火効果と、他の放水器具等の消火能力と比較するため、屋外無風状態における消火実験、居室内における消火実験及び車両火災の消火実験を実施した結果

（平成12年消防科学研究所報37号）

地震時に消防用設備（消火設備）の配管系統が破損する事例が報告されていることより、消火設備の中枢であるポンプ周囲から立て配管結合部、床貫通部分の耐震性について検証するための振動実験結果

（平成12年消防科学研究所報37号）

世論調査結果や火災統計、過去の文献、実験等から住警器を設置することで死傷者低減への効果や初期消火への有効性、さらには煙式住警器が作動してから避難限界となるまでの時間等について、検証した結果報告

（平成15年消防科学研究所報40号）

住宅火災における熱式住宅用火災警報器の有効性を確認するため、就寝中の電気ストーブから寝具に着火した火災を想定した燃焼実験結果の報告

（平成16年消防科学研究所報41号）

大量物品販売店舗の圧縮陳列部分の火災に、比較的設置容易な住宅用スプリンクラーの火災抑制効果を検証した。 圧縮陳列部分に組布団を用いた場合、収納袋のみが燃焼している点火後概ね2分までに散水できれば火災抑制効果が得られることが検証された。

（平成18年消防技術安全所報43号）

大量物品販売店舗での火災の早期発見に適する感知器を検証するために、火災実験で各種感知器の作動時間を測定した結果、炎感知器がもっとも早く火災を感知することを確認した。そこで実際の営業店舗に設置し誤報発生の頻度を調査した結果、その可能性は低いことがわかった。

（平成18年消防技術安全所報43号）

大量物品販売店舗で発生した火災で、従業員がどの程度の時間で火点まで駆け付けるのか、また、どの程度初期消火が可能かを実店舗で検証した。

その結果、炎センサとPHSを連動させた感知システムを用いれば店員は出火から概ね1分で火点まで駆け付けられることを確認した。組布団を陳列した棚であれば簡易消火具で出火後2分以内のものであれば消火可能であった。

（平成18年消防技術安全所報43号）

平成16年10月から住宅用火災警報器の設置が義務付けられた。また、性能についても調査することができると条例で定められた。定温式住宅用火災警報器の感度を調査するための試験機を制作した

（平成18年消防技術安全所報43号）

日本消防検定協会及びUL規格品の各種光電式住宅用火災警報器等について、煙濃度および風速に対する感度特性を検証した

（平成19年消防技術安全所報44号）

平成17年より、屋外タンク貯蔵所の固定泡消火設備（第3種）の点検方法に、泡消火設備を起動させる方法が加えられた。

そこで本検証では、泡消火薬剤が配管へ与える腐食の影響を検証し、①配管材質による腐食の受け方の違い②洗浄による腐食の抑制効果を明らかにした。

（平成20年消防技術安全所報45号）

住宅用火災警報器を設置基準に基づき取り付けることの有効性について検証するため、実際の建物を使用した検証を行った。

（平成20年消防技術安全所報45号）

立体駐車場の複雑な内部構造により炎の光が遮られ、炎感知器では有効な感知ができない可能性がある場所において、レーザー光で煙を感知する方式を検討した。

（平成20年消防技術安全所報45号）

煙式住宅用火災警報器及び熱式住宅用火災警報器を設置した室内で、比較的発煙量の多い食材を調理した場合の住宅用火災警報器の作動状況を確認した。

（平成20年消防技術安全所報45号）

本検証では、市販されている簡易消火具等を用いて消火実験を行い、各製品の消火能力、操作性、安全性について確認することを目的とした。

計10種の簡易消火具等で消火実験を行った結果を比較すると、性能評定を受けている住宅用下方放出型自動消火装置が消火能力、操作性、安全性において優れているなど、それぞれの消火能力、操作性、安全性を確認することができた。

（令和4年消防科学セーフティレポート59号）